こんにちは。
きんゆう女子。編集部のケイティです。

こちらのレポートでは、きんゆう女子。学院〜秋〜のなかで出てきた質問とゲストの回答をまとめていきます♪

2日目の授業では、投資信託をつくっている運用会社、アライアンス・バーンスタイン株式会社 後藤　順一郎さんと髙窪 聡さんと、日本証券業協会 金融・証券インストラクターの森内茂樹さんをゲストにお迎えしました。

授業では投資信託の選び方とiDeCoについて学びました。

当日の様子はこちらをご覧くださいね。

きんゆう女子。学院＊2日目 2019〜秋〜

学院メンバーからは投資信託の手数料について質問が上がりました。
納得のいく資産づくりをするために、メンバーが気になることは手数料のようです。

ゲストのお2人から回答をいただきました♪

投資信託の販売手数料、利回りと比べると高く感じます（金融ワカラナイ度：重度～中度）

学院メンバー：

お話のなかで、利回り2%「も」というのが印象的でした。

欲が出そうになりますが着実に長くやっていきたいです。
利回り2%で、商品の販売手数料が3%なのが気になります。

利回りと手数料の%は単純比較というわけではないのでしょうか?

高窪さん：

安全資産と呼ばれる日本国債の中で、現在(11/13)の日本国債10年の利回りは約-0.05%とマイナス金利となっています。
よって安定的に利回り2%で運用できる資産は今の国債と比べるとしっかりとパフォーマンスを出している投資信託といえると思います。

この3%という手数料は、購入時にのみかかるものです。
投資期間が1年ならばその年のコストは3%ですが、NISAやつみたてNISAで10年保有すれば1年あたり0.3%のコストと割合は少なくなります。

したがって、販売手数料は比較的短期間で投資する際には十分に気をつける必要がありますが、長期投資が前提ならばさほど過敏になる必要はありません。

ちなみにこちらのこの販売手数料は、一般的に、駅前などに支店を構えており、豊富な人材を抱える大手の証券会社や銀行では、手数料として3%程度設けていることが多いです。

一方、ネット証券やネット銀行での取引であれば、購入時に手数料がかからないことが多いです。
これを「ノーロード」とも呼んでいます。

個人的な意見となりますが、この手数料は証券会社からのアドバイス料とも考えられます。

ネット証券では、手数料を3%ほど支払うことで、IFAと呼ばれるアドバイザーに相談できるようになるので、大手の証券会社や銀行の販売手数料と同じくらいになります。

なので、手数料を払って得られる対価を理解した上で、払うべきか、払わないほうがよいのか決めるとより納得のいく資産づくりができると思います。

アライアンス・バーンスタイン株式会社 高窪さん

森内さん：

購入時手数料は、一般的には所有期間に案分して考えます。

例えば、購入時手数料が3%で、1年後に売却した場合は3%/年になりますが、
この商品を
2年保有すれば1.5%/年
3年保有すれば1.0%/年
5年保有すれば0.6%/年
10年保有すれば0.3%/年
ということになります。

つまり長期間で保有すればするほど、1年当たりの手数料は低下します。

例えば、購入時手数料3%、（iDeCoに関する）運用管理費用1%の投資信託を1年後に売却すると
手数料は4%/年となりますが、10年保有では手数料は、1.3%/年に低下します。

編集部からの復習ポイント

iDeCoをスタートすると、投資信託にまつわる手数料以外に、iDeCoで管理するための運営管理手数料や、65歳以上にお金を受け取るときに手数料が発生します。

わたしたちが働いているお給料の所得税が少しお得になるのはうれしいけれど、それよりも手数料が高くないかチェックしましょう。

信託報酬の金額はどのくらいを目安にしたらいいのでしょうか？（金融ワカラナイ度：重度～中度）

学院メンバー：
人生100年時代のリスクとソリューションをわかりやすくご説明頂けてとても良かったです。
運用するにあたり、手数料など具体的にお聞きしたいです。
一般的にどのくらいの手数料を目安にしたらいいのでしょうか？

高窪さん：

信託報酬は、アクティブ・ファンドとパッシブ・ファンド(*)によって大きく料率が異なります。

アクティブ・ファンドとは、運用目標であるベンチマーク(TOPIXやS&P500などの指数)を上回る運用成果を目指すファンドです。

パッシブ・ファンドとは、運用目標であるベンチマーク(TOPIXやS&P500などの指数)に連動する運用成果を目指すファンドです。

(*)パッシブ・ファンドはインデックス・ファンドとも呼ばれています。

アクティブ型は、企業のリサーチなどに費やすコスト(人件費など)がかかりますが、インデックス型はベンチマークの指数に入っている銘柄に揃えていくだけですので、コストがアクティブよりかかりません。

一般的に、NISAやつみたてNISAで取り扱う、アクティブ型の信託報酬は年1-2%程度、インデックス型は年1%を切るものが多いです。

日本証券業協会 金融・証券インストラクターの森内茂樹さん

森内さん：

目安というのも難しいのですが、いくつかの運営管理機関で取り扱っているiDeCo向けの投資信託の運用管理費用を確認してみると、一般に、アクティブ運用で1%超、インデックス運用で0.5%以下という感じですね。

インデックス型については、どこの運用会社でやっても同じなので、極力、運用管理費用の安いところを選ぶというのがひとつの選択肢だと思います。

日本株式でも外国株式でもインデックス運用では0.2%前後のものもあるようです。

ひところに比べるとずいぶん安くなった、と感じます。

手数料は長期の保有では、運用パフォーマンスに効いてくるので、よくチェックしてください。

目論見書に出てきたきんゆう単語のおさらい

最後に授業で一緒に確認をした目論見書の中に出てくる、手数料に関するきんゆう単語について、高窪さんから教えていただきました。

購入時手数料：購入時にかかる手数料。イメージとしては販売会社の商品説明に対する手数料のようなもの。

運用管理費用（信託報酬）：購入後、保有期間中にかかる手数料。

投資信託の運営管理に携わっている運用会社、販売会社、信託銀行に支払う手数料です。

イメージとしては投資信託に関わる関係者に支払うメンテナンス料のようなもの。

その他の費用・手数料

監査報酬：投資信託を運用する際に定められたルールに基づいてきちんと運用が行われているかをチェックするために監査法人に依頼するための手数料。

個人投資家の資産をしっかりと守るために行っている。

売買委託手数料：投資信託の中で保有している株や債券等の資産を市場で取引する際にかかるコスト。

編集部からの復習ポイント

投資信託にかかる費用に、信託財産留保額というものもあります。

こちらは投資信託を売却するときにかかる費用です。

でも、最近はこの費用が発生しない投資信託が増えているそうです。

読んでみてワカラナイ～という方は、きんゆう女子。編集部までご質問くださいね♪

＊関連情報
アライアンス・バーンスタイン株式会社

日本証券業協会